ホスピス型住宅のReHOPE ｜ ホスピス・介護の基礎知識 ｜ 在宅医療を知る ｜ 自宅で緩和ケアを受けられる「在宅緩和ケア」とは？メリットや費用、家族のサポートについて解説
この記事の監修者
松村 広子（まつむら ひろこ）
株式会社シーユーシー・ホスピス 看護クラーク多治見 看護管理者
プロフィール
総合病院にて手術室看護師を10年。その後外科外来、外科病棟に勤務し、がん患者様と多く関わる。手術をしても良くならず、苦しい思いをして過ごしている方の多いことにショックを受け、もっと専門的に学びたいと思い認定看護師教育課程へ進む。
その後緩和ケアチーム、緩和ケア看護外来、緩和ケア病棟、地域連携支援センターを経てそれぞれの緩和ケアを学び、在宅でその人らしく最期まで寄り添う看護を提供したいと考え、2023年 シーユーシー・ホスピスに入社。
「在宅緩和ケア」とは、自宅で受ける緩和ケアのことをいいます。がんの末期など、これ以上の治療が難しいと判断された方や、病気による痛みをコントロールしながら自宅で過ごしたい方などが、住み慣れた場所で家族など大切な人と共に過ごせるよう支援するサービスです。医師の訪問診療や看護師の訪問看護により、自宅で必要な医療ケアを受けることができます。
この記事では、在宅緩和ケアを受ける条件や、メリット・デメリット、同居する家族によるケアについて詳しく解説します。
在宅緩和ケアを利用できるのは、どのような方でしょうか。
その他にも様々な肉体的・精神的苦痛を取り除くために、在宅であることが不可欠な方は利用することができます。在宅緩和ケアでは、訪問看護師やケアマネジャーが日々の生活全般についてもアドバイスをします。ご家族も、徐々に在宅緩和ケアのある生活に慣れることができます。
在宅緩和ケアは、主にがんの末期など、これ以上の治療が困難になった方が利用することが多いですが、現在治療中の方や、がん以外の疾患の方でも必要に応じて利用できます。緩和ケアを希望する場合は主治医に相談してみましょう。
急変時に備えて、24時間365日対応できる診療所や訪問看護ステーションが近隣にある方が利用しやすいですが、地域医療の連携によって希望の在宅緩和ケアを受けられる可能性もあります。地域包括支援センターに相談してみましょう。
地域包括支援センターは、高齢者の介護・福祉・健康に関する総合相談窓口として、市区町村が設置している機関です。主任ケアマネジャーや社会福祉士、保健師などの専門職が常駐し、介護や権利擁護など、高齢者の暮らしを包括的に支援しています。センターは地域ごとに複数設置されているため、まずは市役所・区役所に問い合わせて、お住まいの地域を担当するセンターを確認してください。
在宅緩和ケアには、主に以下のようなメリットがあります。
在宅緩和ケアの大きな魅力は、住み慣れた自宅で療養できる点です。病院への入院や施設への入居など、大きな環境の変化にともなうストレスを避けることができます。また、通院など移動にともなう負担もなく、心身ともにリラックスした状態で過ごすことができます。
在宅緩和ケアは、月に1～2回の定期的な訪問診療・訪問看護が基本となりますが、容体が急変した場合などの緊急時には速やかな往診を実施している診療所も多く存在します。
24時間365日対応できる診療所や、訪問看護ステーションが近隣にあることが望ましいですが、地域医療の連携によって希望の在宅緩和ケアを受けられる可能性もあります。地域包括支援センターや、ケアマネジャーに相談してください。
「限られた時間を、できるだけ家族やペットとともに、これまで通りに過ごしたい」という方には、在宅緩和ケアがおすすめです。ご家族は面会時間などを気にすることなく、常にご本人に寄り添うことができます。
在宅緩和ケアには以下のようなデメリットもあります。
在宅緩和ケアでは、移動や排泄の補助など日常的な介護をご家族など同居人が行う必要があります。ご家族は自らの自由時間が減ってしまったり、ご本人の容体や気分に常に気を使うといった負担がかかるかもしれません。
在宅緩和ケアには、医療保険だけでなく介護保険も併用できるケースがあります。地域のケアマネジャーに相談してみましょう。
病院の緩和ケア病棟やホスピス型住宅では、看護師や医師が常駐することも多いですが、在宅緩和ケアの場合は難しくなります。「深夜に急に容体が悪化したら…」など、不安な方もいるでしょう。
近くに24時間往診可能な診療所があっても、その時の状況によっては速やかな対応が難しい場合もあります。
急変の心配が多い、医療ケアを多く必要とする場合は、緩和ケア病棟への入院や、医療体制の整ったホスピス型住宅への入居もご検討ください。
※当社の運営するホスピス型住宅「ReHOPE」についてはこちらをご覧ください
在宅緩和ケアにおける医療は、訪問診療によって行われます。しかし、訪問診療では持ち運べる医療機器や薬剤などに限りがあります。
たとえば心電図検査やCT、MRIなどの検査は専門的な医療機器を使用するため、訪問診療で行うことは不可能です。主治医から検査が必要と言われた場合、紹介された医療機関へ通院する必要があります。
標準的ではないケアを希望する場合は保険適応外となり費用負担が大きくなることがあります。
自宅でも緩和ケア病棟やホスピス型住宅と同じような緩和ケアを実現するために、家族は何を準備すればよいのでしょうか。たとえば、以下のような対応が考えられます。
緩和ケア病棟で受けられるケア・サービス内容
日々の生活や介護・看護サポート
医師や看護師との連携
介護用ベッドのレンタルや、入浴補助器具などの導入に関しては介護保険が適用可能です。
介護の方法については、家族でも可能かどうかケアマネージャーやヘルパーにアドバイスを求めましょう。
在宅緩和ケアでは、主に以下の費用がかかります。
上記は医師や看護師が行うため、医療保険（訪問看護では介護保険も）が適用可能です。そのため、実質的な医療費負担は1割（一定の収入がある方は2または3割）となります。
在宅緩和ケアを行うにあたり訪問診療を利用すると、以下の費用がかかります。
| かかる費用 | 内容 |
| 診療料 | 病院や診療所から訪問診療を受けるにあたって、診療料がかかります。診療料には、医療保険が適用されます。 |
| 薬の処方代 | 在宅緩和ケアにおける薬は、院外処方となり医師に処方箋をもらって薬局で処方してもらう必要があります。薬代には、医療保険が適用されます。 |
| 医療保険適用外の費用 | 衛生材料費や医師が訪問する際の交通費、特別な治療をする場合の費用など、訪問診療で行う内容に応じた保険適用外の費用もかかります。 |
高額療養費制度は、医療費の自己負担額が一定額を超えた場合に、超過分が払い戻される医療保険制度です。
たとえば、1カ月の自己負担限度額が45万円で、実際に医療機関の窓口で支払った金額が100万円だった場合、後日55万円の払い戻しが受けられます。このように、難病や終末期の緩和ケアなどでもあまりに費用が高額になりすぎないよう、公的な支援が準備されています。
「限度額認定証」を事前申請し所有していれば、医療機関窓口での支払いが最初から自己負担限度額までとなります。事前に「医療費が高額になりそう」とわかっている場合は、こちらを申請しておきましょう。※マイナ保険証があれば、限度額認定証も不要です
参考：全国健康保険協会｜高額な医療費を支払ったとき（高額療養費）
在宅緩和ケアを行うにあたり訪問看護を利用すると、利用料がかかります。訪問看護の利用料には介護保険または医療保険が適用され、自己負担は1割〜3割です。なお、負担割合は所得や年齢などの条件によって、以下のように異なります。
| 該当者 | 内容 |
| 後期高齢者医療対象の方 | 1割負担（一定以上の収入がある方は2割または3割負担） |
| 介護保険対象の方 | 1割負担（65歳以上の被保険者=第1号被保険者のうち一定以上の収入がある方は2割または3割負担） |
| 医療保険対象の方 | 1割〜3割負担（70歳未満、70歳〜74歳、75歳以上と年齢に応じて負担割合が変動） |
在宅緩和ケアで医師の診療を受ける方法として、病院または診療所に通院する選択肢もあります。通院診療を利用する場合のかかる費用は、以下のとおりです。また通院診療でも、高額療養費制度が利用できます。
| かかる費用 | 内容 |
| 診療料 | 医師の診療を受けるにあたって、診療料がかかります。通院診療の場合でも、訪問診療と同様に医療保険が適用されます。 |
| 薬の処方代 | 診療所を利用する場合は、薬は院外処方となり処方代がかかります。病院の場合は院内処方となることもあり、その場合院外処方よりは少し安価になります。 |
在宅緩和ケアを行うには、日常生活が送りやすいように自宅環境の整備が必要な場合があります。自宅環境の整備にかかる主な費用は、以下のとおりです。
なお、福祉用具のレンタル費用には介護保険が適用できるケースが多く、利用することで費用負担を抑えられます。リフォーム費用についても、自治体によっては給付金制度が設けられており、相談・申請することで費用負担の軽減が可能です。
参考：緩和ケア 費用
緩和ケアは、自宅ではなく介護施設（ホスピス型住宅）で受けるという選択肢もあります。自宅と施設の主な違いについては、以下表を参考にしてください。
| 自宅 | 施設 | |
| 特徴 |
|
|
| かかる費用 |
|
|
| 家族のサポート | 多い | ほとんど無い |
上記のような違いから、在宅緩和ケアが向いている方の特徴は以下のとおりです。
在宅緩和ケアが向いている方
自宅での緩和ケアが向いている方がいる一方で、施設での緩和ケアが向いている方の特徴は以下のとおりです。
施設での緩和ケアが向いている方
緩和ケアを受ける方法として、在宅緩和ケアを行い、その後ホスピス型住宅への入居を選択するケースがあります。
スムーズに移行するには、主治医や看護師との連携が不可欠です。訪問診療・看護を行う医師や看護師は、緩和ケアを受ける方法として、必要に応じてホスピス型住宅への移動を提案されるケースもあるでしょう。
その場合は、近隣に所在するおすすめのホスピス型住宅を紹介してもらうと、移行方法までアドバイスしてくれるためスムーズです。また、ご家族が事前にホスピス型住宅について、地域包括支援センターなどに相談してリサーチをしておき、空き状況や費用感などを確認しておくのも良いでしょう。
在宅緩和ケアとは、住み慣れた自宅で生活をしつつ、訪問診療や訪問看護サービスを利用して緩和ケアを受けることをいいます。
日々の生活サポートはご家族など同居の方が行う必要がありますが、入居や入院の負担がなく、住み慣れた場所で長い時間を過ごせる大きなメリットがあります。また、施設を利用した場合の居住費や入院費も不要で、費用負担が少ない点も魅力です。
在宅緩和ケアは、主にがんの末期など、これ以上の治療が困難になった方が利用することが多いですが、現在治療中の方や、がん以外の疾患の方でも必要に応じて利用できます。必要と感じた方は、主治医に相談してみましょう。
詳しくは記事内「在宅緩和ケアを受ける条件」をご覧ください。
在宅緩和ケアを受ける際、ご家族は日々の介護が必要になります。たとえば、在宅緩和ケアを行うためのバリアフリー整備や、医師・看護師との連携などが必要です。
詳しくは記事内「在宅緩和ケアで家族が行うサポート」をご覧ください。
在宅緩和ケアで利用する訪問診療・看護には、医療保険や介護保険が適用され、負担額は1割〜3割（基本的には1割負担）になります。保険適用による負担割合は個人の年収などによって異なるため、事前に確認しておきましょう。
詳しくは記事内「在宅緩和ケアにかかる費用」をご覧ください。
さまざまな苦痛を和らげる医療処置を自宅で受けられる在宅緩和ケアは、ご本人や家族にとって、心の安らぎをもたらすでしょう。
しかし、自宅での生活を望んでいても、ご本人やご家族の状況によっては難しい場合もあります。とくに終末期の場合、急変時を想定し、24時間365日対応可能であることの方が優先される場合もあると思います。
ReHOPEが提供するホスピス型住宅は、医療体制・介護体制・看護体制が整った「自宅のような環境」で過ごせる施設です。完全個室を完備しており、ご入居者さまやご家族の希望に寄り添いながら、その人らしい生活が続けられるよう支援しています。
また、ホスピス型住宅でも訪問診療による在宅緩和ケアを提供しています。実際に利用しているご入居者さまの様子を写真付きの記事で紹介していますので、ぜひ参考にご覧ください。
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