ホスピス型住宅のReHOPE ｜ ホスピス・介護の基礎知識 ｜ 在宅医療を知る ｜ 自宅で緩和ケアを受けられる「在宅緩和ケア」とは？メリットや費用、家族のサポートについて解説
この記事の監修者
松村 広子（まつむら ひろこ）
株式会社シーユーシー・ホスピス 看護クラーク多治見 看護管理者
プロフィール
総合病院にて手術室看護師を10年。その後外科外来、外科病棟に勤務し、がん患者様と多く関わる。手術をしても良くならず、苦しい思いをして過ごしている方の多いことにショックを受け、もっと専門的に学びたいと思い認定看護師教育課程へ進む。
その後緩和ケアチーム、緩和ケア看護外来、緩和ケア病棟、地域連携支援センターを経てそれぞれの緩和ケアを学び、在宅でその人らしく最期まで寄り添う看護を提供したいと考え、2023年 シーユーシー・ホスピスに入社。
在宅緩和ケアとは、自宅で受ける緩和ケアを指します。病気によって生じる身体や心の苦痛を和らげ、住み慣れた環境で穏やかに過ごせるように医師や看護師などが訪問支援を行います。
この記事では、在宅緩和ケアの内容や費用、施設との違い、家族ができるサポートまでわかりやすく解説します。ご本人や家族の方が、安心して緩和ケアを選択ができるよう、ぜひ最後までお読みください。
在宅緩和ケアとは、がんや神経疾患など完治が難しい病気を持つ方の自宅へ、医師や看護師が訪問し身体や心の苦痛を和らげるケアを提供するサービスです。
緩和ケアは、がんや難病の方が感じている身体の痛みや不安を取り除き、睡眠や食事といった生活の質の向上を目的としています。緩和ケアについてさらに詳しく知りたい方は別記事「緩和ケアとは？ホスピスケアとの違いやケアの受け方についてわかりやすく解説」をあわせてご覧ください。
在宅緩和ケアは、主に以下に該当する方が利用しています。
在宅緩和ケアはがんや難病に限らず、すべての病気が利用でき、年齢や性別などによる制限もありません。病気によって生じる苦痛や不安を少しでも和らげたい方が対象となります。
また、在宅緩和ケアは訪問診療や訪問看護、訪問介護を組み合わせて、以下のようなケアを行い、ご本人や家族が穏やかに過ごせるように支援します。
訪問看護については別記事「訪問看護とは？サービスの内容や利用方法について解説」、訪問介護については「訪問介護のサービス内容は？ホスピス型住宅との違いや入居を検討するタイミングについても解説」で詳しく解説しています。あわせてご覧ください。
在宅緩和ケアを導入するケースとして多いのは、症状の悪化により通院が難しくなった方や入院せずに自宅で療養したいと考える方です。
在宅緩和ケアを受けるには、まずは主治医やケアマネジャー、地域包括支援センターに相談しましょう。
地域包括支援センターとは、市区町村が運営する高齢者向けの総合相談窓口です。主任ケアマネジャーや社会福祉士、保健師などの専門職が常駐し、介護や権利擁護など、高齢者の暮らしを包括的に支援しています。センターは地域ごとに複数設置されているため、まずは市役所・区役所に問い合わせて、お住まいの地域を担当するセンターを確認してください。
在宅緩和ケアに関する情報提供や、必要な医療機関やクリニック、訪問看護ステーションへの連携支援を行ってくれます。
在宅緩和ケアには、主に以下のようなメリットがあります。
在宅緩和ケアの大きな魅力は、住み慣れた自宅で療養できる点です。病院への入院や施設への入居など、環境の変化にともなうストレスを避けられます。また、通院による移動の負担もないため、心身ともにリラックスした状態で過ごすことができるのも大きな特徴でしょう。
在宅緩和ケアでは、医師や看護師が「訪問診療」や「訪問看護」を通じて定期的に自宅を訪問し、症状のコントロールや体調の変化に応じた適切な医療ケアを行います。
また、「いつもと様子が違う」「急に苦しそう」と変化があった場合でも、24時間365日対応の医療機関であれば迅速に往診を受けられる体制が整っており、安心して過ごすことが可能です。ただし、すべての医療機関が対応しているわけではないため、事前に確認しておくとよいでしょう。
「限られた時間を、家族やペットと一緒にできるだけ普段どおりに過ごしたい」そう願う方にとって、在宅緩和ケアは大きな支えになります。
ご家族は病院や施設で設けられる面会時間に縛られることなく、いつでもご本人に寄り添うことができます。自分のペースを保ちながら、大切な人とともに普段通りの日常を過ごせることは在宅ならではの魅力といえるでしょう。
在宅緩和ケアには以下のようなデメリットもあります。
在宅緩和ケアでは、移動の介助や排泄の補助などの日常的な介護を、家族や同居人が行う場面が多くなります。また、家族自身の時間が制限されたり、夜間や急な体調の変化があった場合には判断や対応を求められたりするケースもあるでしょう。
在宅緩和ケアは医療保険だけでなく介護保険も併用できる場合があります。ケアマネジャーに相談して、家族や同居人の負担が増え、抱え込まないようにすることが大切です。
在宅では医療スタッフが常にそばにいるわけではありません。たとえ24時間対応の診療所や訪問看護ステーションでも、時間帯や天候、交通状況、他の利用者への対応などにより到着までに時間がかかることがあります。すぐに対応が難しい可能性があることは事前に理解しておくことが大切です。
在宅緩和ケアの不安が大きい場合や、継続的に高度な医療処置が必要な方は、医療体制が整ったホスピス型住宅の利用を検討するとよいでしょう。当社が運営するホスピス型住宅「ReHOPE」についてはこちらをご覧ください。
在宅緩和ケアでは、医師による訪問診療を中心に緩和ケアが行われます。ただし、在宅で使用できる医療機器や薬剤には限りがあり、すべての検査や治療を自宅で受けられるわけではありません。
たとえば、レントゲンやCT、MRIなどの検査は専門機器を使用するため、自宅では実施できません。医師が検査をすすめた場合は、紹介された医療機関へ受診する必要があります。
また、処置の内容によっては保険適用外となり、自費での負担が生じる場合もあります。訪問診療で可能な医療内容や検査などについては、事前に確認しておきましょう。
在宅緩和ケアでは、以下の費用がかかります。
上記の費用は基本的に医療保険または介護保険のいずれかが適用されます。実際の負担額は所得に応じて1〜3割です。
入院や施設、在宅での緩和ケアでかかる費用については「緩和ケアにかかる費用はどれくらい？入院・在宅・施設入居別に詳しく解説」で詳しく紹介していますので、あわせてご覧ください。
訪問診療は、医師が自宅を訪問して診療を行います。主に以下のような費用が発生します。
| かかる費用 | 内容 |
| 診療料 | 医師が自宅を訪問して診療を行う費用。医療保険が適用される |
| 薬の処方箋代 | 在宅で処方された場合でも、薬局へ処方箋を持参して薬を受け取る。医療保険が適用される |
| 医療保険適用外の費用 | 訪問にかかる交通費、特別な処置にかかる費用などは医療保険適用外になる |
訪問看護では看護師が体調や薬の管理などを行います。訪問看護を利用した場合、医療保険もしくは介護保険が適用されます。どちらの保険に該当するかは、年齢や健康状態、病気によって異なります。個人で保険を選ぶことはできません。
介護保険と医療保険のいずれも、自己負担額は1〜3割です。負担割合は所得や年齢などの条件によって、以下のように異なります。
| 該当者 | 内容 |
| 後期高齢者医療制度の対象となる方 | 原則1割（一定以上の収入がある方は2割または3割負担） |
| 介護保険対象の方 | 原則1割（65歳以上の第1号被保険者で、一定以上の収入がある方は2割または3割負担） |
| 医療保険対象の方 | 年齢に応じて1割〜3割負担（70歳未満、70歳〜74歳、75歳以上で異なる） |
訪問看護については別記事「訪問看護とは？サービスの内容や利用方法について解説」もあわせてご覧ください。
在宅療養中でも、状態に応じて病院や診療所へ通院して医師の診療を受けるケースもあります。通院診療でかかる費用は以下のとおりです。
| かかる費用 | 内容 |
| 診療料 | 医師の診療にかかる費用で、医療保険が適用される |
| 処方箋代 | 薬局で薬を受けとる（院外処方の場合もあり）。
院内処方になることもあり、その場合は院外処方よりやや安価になる傾向がある。いずれも医療保険が適用される |
ご本人が自宅で安全で快適に過ごせるように、住宅環境を整えることも緩和ケアの一環です。
自宅環境の整備にかかる費用のうち、公的負担の対象になるものは以下のとおりです。
一方で、以下のような介護用品は自費負担になります。あらかじめ確認しておきましょう。
福祉用具のレンタル費用には介護保険が利用できるケースが多く、自己負担を抑えられます。住宅改修についても、自治体によっては補助金や給付金制度が設けられている場合があるため、ホームページや役所の窓口で確認しておくと安心です。
具体的な費用については「緩和ケアにかかる費用はどれくらい？入院・在宅・施設入居別に詳しく解説」をご覧ください。
高額療養費制度とは、1ヶ月あたりの自己負担額が一定の上限を超えた場合に、超過分が払い戻される制度です。訪問診療や通院診療の際に利用することで、負担を減らすことができます。
たとえば、自己負担限度額が45万円の方が窓口で100万円を支払った場合、後日55万円が払い戻されます。また、あらかじめ「限度額認定証」を事前申請し、医療機関に提示しておくと窓口での支払いが最初から自己負担限度額までに抑えられます。「医療費が高額になりそう」と予想できる場合は、事前に申請しておきましょう。
なお、マイナ保険証を利用している場合は自動で限度額が適用されるため、認定証の準備と提示は不要です。
参考：全国健康保険協会｜高額な医療費を支払ったとき（高額療養費）
緩和ケアを自宅だけではなく、ホスピス型住宅や特別養護老人ホームなどの介護施設で受けることもできます。
それぞれの特徴や違いを以下の表にまとめました。
| 自宅 | 施設 | |
| 特徴 | ・入居や引っ越しの必要がなく、住み慣れた環境で緩和ケアが受けられる
・生活リズムの変化が少ない ・家族と常に一緒に過ごせる |
・看護師や介護士が常駐している
・施設によっては個室。自宅に近い環境で過ごせる ・家族の面会も柔軟に対応できる |
| かかる費用 | ・訪問診療や訪問看護、訪問介護の自己負担額
・外来受診した場合の費用 ・住宅改修や福祉用具レンタルなど環境整備費用 |
・入居費、居住費、管理費
・看護や介護保険サービスの自己負担額 ・食費 ・その他実費（日用品やおむつ代、おやつ代など） |
| 家族のサポート | 多い（介護や見守りなど、日常的な支えが必要） | 少ない（スタッフが24時間体制で対応） |
自宅と施設ではそれぞれ特徴やかかる費用などが異なります。どちらが適しているかは、ご本人や家族の価値観や生活状況に応じて変わるため、お互いの意思を尊重しながら検討することが大切です。
在宅緩和ケアは、以下のような生活状況や希望がある場合に適しているでしょう。
住み慣れた環境はご本人にとってリラックスできる環境です。身体的精神的な辛さを抱える中で、これ以上のストレスを増やしたくないと感じる方は在宅での緩和ケアが適しているでしょう。
以下のような状況に当てはまる場合は、施設での緩和ケアを検討してみるとよいでしょう。
施設での緩和ケアは、看護師や介護士が24時間体制で常駐し、必要なケアを受けられる体制が整っています。在宅での介護に不安がある場合は、手厚い医療的なサポートが必要な方にとって安心して過ごせるでしょう。
在宅緩和ケアでは医師や看護師の訪問時間は限られています。そのため、日常的なサポートには家族の協力が欠かせません。
家族が行う主なサポート内容をまとめました。なお、ご本人の状態によって支援内容は異なります。
| 内容 | 詳細 |
| 環境整備 | ・介護用ベッドや車椅子など、福祉用具のレンタルや購入
・生活動線を考えたバリアフリーの充実（手すりやスロープの設置など） |
| 日常生活のサポート | ・食事や水分補給の介助
・入浴や清拭などの清潔ケア ・体位変換（寝返りの補助） ・薬の管理 ・おむつ交換やトイレ誘導（排泄介助） ・医療的ケア（痰の吸引、褥瘡（床ずれ）の処置など） ・通院や買い物などの付き添い |
| 医師や看護師、ケアマネージャーとの連携 | ・体調や食欲、痛みの様子を伝える
・自宅の改善点の相談 ・必要に応じた往診や訪問看護を依頼 |
最初は、看護師や介護士と一緒に行うことで少しずつ慣れていくことができます。すべて完璧に行う必要はないので、できる範囲で進めていきましょう。
在宅緩和ケアは、ご本人にとって落ち着いて過ごせる環境を保ちやすい反面、家族の負担が大きくなりやすい傾向があります。すべてを抱え込まず、介護保険サービスや訪問診療などの支援を積極的に活用することが重要です。
在宅で緩和ケアを受けていても、その後のご本人の状態や希望によってホスピス型住宅の入居を選ぶケースもあります。
移行をスムーズに進めるには、訪問診療や訪問看護を担当する医療チームとの連携が欠かせません。入居を検討する場合、まずはケアマネジャーに相談するとよいでしょう。
また、医師や看護師からホスピス型住宅への入居を提案されるケースもあります。その場合は近隣のホスピス型住宅を紹介してもらい、手続きを進めていきます。
すぐに入居する予定がなくても、ホスピス型住宅の空き状況や緩和ケア内容、費用などを調べておくと安心です。いざという時に慌てないように、地域包括支援センターやケアマネジャーに相談しておくとよいでしょう。
在宅緩和ケアとは、住み慣れた自宅で生活をしつつ、訪問診療や訪問看護サービスを利用して緩和ケアを受けることをいいます。
日々の生活サポートはご家族など同居の方が行う必要がありますが、入居や入院の負担がなく、住み慣れた場所で長い時間を過ごせる大きなメリットがあります。また、施設を利用した場合の居住費や入院費も不要で、費用負担が少ない点も魅力です。
在宅緩和ケアは、主にがんの末期など、これ以上の治療が困難になった方が利用することが多いですが、現在治療中の方や、がん以外の疾患の方でも必要に応じて利用できます。必要と感じた方は、主治医に相談してみましょう。
詳しくは記事内「在宅緩和ケアを受ける条件」をご覧ください。
在宅緩和ケアを受ける際、ご家族は日々の介護が必要になります。たとえば、在宅緩和ケアを行うためのバリアフリー整備や、医師・看護師との連携などが必要です。
詳しくは記事内「在宅緩和ケアで家族が行うサポート」をご覧ください。
在宅緩和ケアで利用する訪問診療・看護には、医療保険や介護保険が適用され、負担額は1割〜3割（基本的には1割負担）になります。保険適用による負担割合は個人の年収などによって異なるため、事前に確認しておきましょう。
詳しくは記事内「在宅緩和ケアにかかる費用」をご覧ください。
さまざまな苦痛を和らげる医療処置を自宅で受けられる在宅緩和ケアは、ご本人や家族にとって、心の安らぎをもたらすでしょう。
しかし、自宅での生活を望んでいても、ご本人やご家族の状況によっては難しい場合もあります。とくに終末期の場合、急変時を想定し、24時間365日対応可能であることの方が優先される場合もあると思います。
ReHOPEが提供するホスピス型住宅は、医療体制・介護体制・看護体制が整った「自宅のような環境」で過ごせる施設です。完全個室を完備しており、ご入居者さまやご家族の希望に寄り添いながら、その人らしい生活が続けられるよう支援しています。
また、ホスピス型住宅でも訪問診療による在宅緩和ケアを提供しています。実際に利用しているご入居者さまの様子を写真付きの記事で紹介していますので、ぜひ参考にご覧ください。
ホスピス型住宅の生活は？入居後の暮らしを写真でご紹介 | ReHOPE（リホープ） 看護と介護でよりそうホスピス型住宅（在宅ホスピス）
