ホスピスの基礎知識

ホスピスとは。病院とホスピス型住宅の違い、ケア内容、費用を徹底解説

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この記事の監修者

藪 康人(やぶ・やすひと)

株式会社シーユーシー・ホスピス 運営部 部長

プロフィール

2006年慶應義塾大学看護医療学部卒業後、大学病院で約5年間勤務。働くなかで、医療現場の知見を仕組み化するスキルを身につけたいと考え、大学院でMBAを取得。2018年CUCへ中途入社。病院事業部で事業譲渡や病院の立ち上げ、事務長・看護部長としてのマネジメント、医療マネジメント職の人材育成に取り組む。2023年シーユーシー・ホスピス 運営部長就任。現在は医療機関の経営支援を行う病院企画部の部長を務める。

ホスピスとは終末期の苦痛緩和を主目的とした施設のこと

ホスピスとは、がんや難病の進行によって治療が困難になった方に、身体の痛みや精神的な不安をやわらげるホスピスケア(緩和ケア)を提供する施設です。

緩和ケアとは、残された時間を「自分らしく生きる」ために、心身の苦痛を取り除くことで、生活の質(QOL)の維持・向上を目的としたケアのことを指します。

「ホスピス」と聞くと、緩和ケア病棟をイメージされる方が多いかもしれません。実際、日本でホスピスが広まり始めた当初は、このようなケアを行う施設は、全国で限られた病院の緩和ケア病棟に限られていました。しかし、国内の少子高齢化が進みホスピスの需要が高まる近年では、病院のほかにも、「ホスピス型住宅」と呼ばれる介護施設や、在宅の場での訪問診療・訪問看護といったかたちで緩和ケアが行われることが増えています。

「大切な家族には、できるだけ最期まで痛みを少なくその人らしく過ごしてほしい」と思う方は多いはず。ここからは、ホスピスで受けられるケア内容やホスピスの種類、費用などを紹介します。

ホスピスの入院・入居対象は、完治の難しい疾患を抱えた方

ホスピスに入る対象は、施設によって異なりますが、基本的に「病気にともなう苦痛を和らげ、自分らしく終末期を過ごしたい」と望むすべての方が対象となります。

緩和ケア病棟においては、がん末期やエイズ(後天性免疫不全症候群)、難病など、完治の難しい疾患を抱えた方が入院対象となります。

年齢や要介護度による入院・入居制限は基本的にありませんが、病院・施設によっては「根本的な治療が難しい患者のみ」など対象患者の条件や制限を個別に設けている施設もあります。事前にケアマネジャーやソーシャルワーカーに相談してみることをおすすめします。

ホスピスで受けられるケア内容

ホスピスでは、病気の進行による痛みや辛さを和らげる治療やケアが行われます。こうしたケアは、 ホスピスケア・緩和ケア・ターミナルケアとも呼ばれます。ホスピスで受けられる3つのケア内容について詳しく紹介します。

1_痛みや苦痛を取り除く「身体的ケア」

病気による体の痛みや苦痛を和らげ、快適に生活を過ごすためのケアです。痛みの緩和の方針については、ご本人やご家族が医師と十分話し合って処置の方針を決めます。主な内容は次の通りです。

  • 痛みのコントロール
  • 呼吸困難時の酸素吸入
  • 食事や入浴、排泄などの介助
  • 苦痛症状を緩和するマッサージ
  • 十分な食事ができなくなった場合の点滴・胃ろう・腸ろうの管理
  • たんや唾液の吸引

2_不安や孤独を和らげる「精神的ケア」

精神的ケアは、病気による苦しみや不安、ストレスを取り除き、心穏やかに過ごしてもらうためのケアです。看護師や介護職との日常的なコミュニケーションや、家族や友人との面会機会などを提供することで不安感や緊張を和らげます。また、介護施設型のホスピスの多くでは季節イベントなどのレクリエーションを通して娯楽を提供しています。

施設によっては、カウンセラーやソーシャルワーカーなど多様な専門家と連携して患者様の話を聞く時間を設けているところもあります。

3_経済的な悩みの解消を支援する「社会的ケア」

社会的ケアは、ご本人やご家族の経済的な悩みの解消をサポートするケアです。主に医療ソーシャルワーカーによって次のようなケアが行われます。

  • 医療費や入院費の費用負担を減らす支援
  • 相続や遺言のサポート
  • 社会生活上必要な手続きの支援 (住所変更、介護度の区分変更申請など)
  • 適切な公的制度の紹介・情報提供 (生活保護など)

ホスピスケアが受けられる場所

緩和ケア病棟

緩和ケア病棟とは、病院における緩和ケアに特化した病棟です。治癒や完治を目指す一般病棟に対して、緩和ケア病棟では主に身体的・精神的な苦痛を和らげるための治療やケアが行われます。

がん患者のケアをメインに行っている緩和ケア病棟が多いのが特徴で、医師や看護師、薬剤師、セラピスト、医療ソーシャルワーカーが揃った医療体制で専門的ケアを受けることができます。

1990年には全国に5施設しかなかった緩和ケア病棟ですが、2022年には456施設まで増えています。
※出典:日本ホスピス緩和ケア協会 「緩和ケア病棟入院料届出受理施設数・病床数の年度推移 2022」

ホスピス型住宅(ホスピスケアに対応する入居型の介護施設)

「ホスピス型住宅」と呼ばれるホスピスケアを行う入居型介護施設も近年増えています。
※公的に制度化された施設形態ではないため、運営元によって 「ナーシングホーム」「医療特化型有料老人ホーム」「ホスピス住宅」、「ホスピスホーム」とさまざまな呼称があります。当社では「ホスピス型住宅」と呼んでいます。

ホスピス型住宅に該当し得る入居型介護施設は、以下のような種類があります。施設基準や運営母体によって施設形態が異なります。

<高齢者向け住宅>
  • 介護付き有料老人ホーム
  • 住宅型有料老人ホーム
  • サービス付き高齢者向け住宅

<介護保険施設>
  • 特別養護老人ホーム
  • 介護老人保健施設
  • 介護医療院

前述の緩和ケア病棟には入院期間が1カ月程度に定められていることが多いのに対して、ホスピス型住宅には入居期間に定めがなく、自宅として終の住処として住む場合も多いことが特徴です。また、病院と比べて生活上の制限が少なく、自分らしい生活を重視しながら過ごしやすいことも特徴的です。

当社CUCホスピスの運営するReHOPEも、ホスピス型住宅に該当します。

ReHOPEとは

自宅(訪問診療・訪問看護)

病院や介護施設ではなく、自宅にいながら医師や看護師による定期的な訪問診療・訪問看護を通して必要な医療的処置や看護を受ける在宅型のホスピスです。容体が急変した際の緊急訪問は基本的に24時間対応可能です。

緩和ケア病棟や介護施設に比べて、日常生活における家族やヘルパーなどのサポートが求められますが、住み慣れた家で過ごせる点が大きな魅力です。

病院(緩和ケア病棟)と介護施設(ホスピス型住宅)の違い

病院における緩和ケア病棟と介護施設におけるホスピス型住宅は、病気による心身の苦痛を和らげることを目的とする点では共通しています。それぞれの特徴や違いについて、以下の表にまとめました。

緩和ケア病棟 ホスピス型住宅
特徴

医療を重視

専門的な医療ケアやリハビリを受けられる病床があることが特徴

自分らしい生活を重視

がんや難病のケアを受けながら、「自分らしい生活」に重点を置いた住宅型施設

滞在期間

症状が安定すると退院を促されるケースが多い

入居期間の定めがない

医療設備

医療設備が充実している

病院のような医療設備はなし。普段使っている医療機器を持ち込むことは可能

医師の常駐

常駐している。患者48名に対して1名の医師が配置

訪問診療で月2回の診療が目安。緊急時は24時間往診対応可能

看護師の配置人数

患者4名に対して1名の看護師

基本的には入居者3名に1名の看護師

居室のプライベート空間

複数人で過ごす相部屋が多い

個室が基本。家具や私物の持ち込みOK

家族や友人との面会

病院の方針によってさまざま

原則、面会制限は設けず予約による夜間の面会も可能

外出や外泊の自由度

外出や外泊の制限は厳しめ

家族の付き添いや医師との相談のもと、外出や外泊がしやすい

※「ホスピス型住宅」はCUCホスピスが運営するReHOPEでの内容を基準に記載しています

ホスピスの費用相場

このうち、入院料と食費は公的医療保険の適用対象となります。厚生労働省によって金額の基準が全国一律で定められています。それぞれの金額について解説します。

緩和ケア病棟の入院費

緩和ケア病棟を利用する場合、毎月以下の費用が必要となります。

  • 入院料
  • 食費
  • 差額ベッド代

このうち、入院料と食費は公的医療保険の適用対象となります。厚生労働省によって金額の基準が全国一律で定められています。それぞれの金額について解説します。

緩和ケア病棟の入院費

入院費は、医療保険の負担割合、入院日数、病棟の種別によって全国一律で定められています。

緩和ケア病棟1 1割負担 3割負担
1~30日 ¥5,107/日 ¥15,321/日
31日~60日 ¥4,554/日 ¥13,662/日
61日以上 ¥3,350/日 ¥10,050/日
緩和ケア病棟2 1割負担 3割負担
1~30日 ¥4,870/日 ¥14,610/日
31日~60日 ¥4,401/日 ¥13,203/日
61日以上 ¥3,298/日 ¥9,894/日

※出典:厚生労働省「令和4年度診療報酬改定項目の概要
※病棟の種別(緩和ケア病棟1または緩和ケア病棟2)は、病棟が満たす施設基準によって決まります。どちらに属するかは病棟にお問い合わせください。

緩和ケア病棟の食費

食費は、医療保険が適用され、一食あたり460円と定められています。ただし、世帯の所得額によっては費用の軽減制度を利用できる場合もあります。

緩和ケア病棟の差額ベッド代

差額ベッド代は保険対象外となります。差額ベッド代とは、自ら希望して個室や少人数部屋に入って入院するときに支払う費用のことです。金額は、病院毎に異なりますが、参考に全国の金額平均をご紹介します。

<差額ベッド代の金額平均(全国)>
  • 1人部屋 8,322円/日
  • 2人部屋 3,101円/日
  • 3人部屋 2,826円/日
  • 4人部屋 2,705円/日

ホスピス型住宅の費用相場

ホスピス型住宅の費用目安

※上記は当社が運営するホスピス型住宅ReHOPEの一部施設の費用を参考にした目安の一例です
※金額内訳は施設によって大きく異なりますので参考程度にご覧ください
※1カ月の医療費の自己負担額が一定額を超えた場合、高額療養費制度を利用することで費用を抑えることが可能です

ホスピス型住宅(ホスピスケアを行う有料老人ホームやサービス付き高齢者住宅、特別養護老人ホーム)を利用する場合、以下のような費用が必要となります。

<ホスピス型住宅でかかる費用>
  • 居住費(家賃・管理費)
  • 保険サービス自己負担額(医療・介護保険・障害福祉サービスなど)
  • 生活費(食費、洗濯代行、寝具レンタル等)
  • 入居一時金

ホスピス型住宅の居住費(家賃・管理費)

ホスピス型住宅に入居する上で必ずかかる費用が居住費(家賃および管理費)です。
家賃は、主に施設や居室のタイプによって設定されます。管理費は、施設の維持管理費としてかかる費用で、主に建物の共有部分の維持管理、設備のメンテナンスなどに充てられます。施設によっては、水道・光熱費が別途かかる場合もありますので入居前に確認することをおすすめします。

保険サービスの自己負担額(医療保険・介護保険・障害福祉サービスなど)

入居後に医療保険や介護保険、障害福祉サービスを利用する場合は自己負担額が発生します。疾患や条件に応じて利用する保険・サービスの種別、また月額の自己負担額が異なりますので、注意が必要です。
1ヶ月にかかる介護度別の自己負担額の限度額は、以下の通りです。

自己負担分(1割) 自己負担分(2割) 自己負担分(3割)
要支援1 ¥5,032 ¥10,064 ¥15,096
要支援2 ¥10,531 ¥21,062 ¥31,593
要介護1 ¥16,765 ¥33,530 ¥50,295
要介護2 ¥19,705 ¥39,410 ¥59,115
要介護3 ¥27,048 ¥54,096 ¥81,144
要介護4 ¥30,938 ¥61,876 ¥92,814
要介護5 ¥36,217 ¥72,434 ¥108,651

※1単位10円の場合
※出典:厚生労働省「介護事業所・生活関連情報検索 介護サービス情報 公表システム」

ホスピス型住宅の生活費

生活費には、食費、おむつ代、洗濯代行、寝具レンタルなど、生活にかかる費用全般が含まれます。
食費は、基本的には自己負担となりますが、口から食べる経口摂取が難しく胃ろうなどの経管栄養などで医療用栄養剤を使用する場合は医療保険の対象となります。
また、おむつなどの日用品の購入や、寝具のレンタル、洗濯代行サービスを利用する場合は、別途自費負担が発生します。

入居一時金

入居一時金は主に保証金や家賃の前払い金に相当します。施設によっては入居事務手数料や敷金を指していることもあります。施設によって条件が大きく異なるので、入居検討の際に確認が必要です。
当社が運営するホスピス型住宅「ReHOPE」では、原則入居一時金は頂いていません。ただし、一部の施設では敷金をお預かりする場合もございます。

費用

医療費の負担を軽減できる高額療養費制度

高額療養費制度は、1ヶ月に一定の金額以上の医療費を支払った場合、上限額を超えた金額を加入先の医療保険から支給される制度です。
対象となる医療費は医療保険適用分に限定され、保険外治療や食費、差額ベッド代、生活費等は含まれません。また、払い戻しを受けられるまでには、約3ヵ月程度かかります。詳しくは、ご加入の医療保険(医療保険者)宛にお問い合わせください。

ホスピスで利用できる公的保険制度

ホスピスを利用する費用を把握するために、3つの公的保険制度について理解しておくと良いでしょう。

医療保険

日本の医療保険制度の下でのホスピスケアは、診療報酬制度の一部として公的医療保険の対象となっています。そのため、ホスピスでの治療やケアに対する費用は、基本的に公的医療保険の対象となり、患者はその一部を自己負担として支払います。

医療保険の自己負担率は以下のように設定されています。

75歳以上 1割(現役並み所得者は3割)
70歳から74歳 2割(現役並み所得者は3割)
70歳未満 3割
6歳未満(義務教育就学前) 2割

ただし、高額療養費制度の対象となる場合、月間の医療費が一定額を超えた場合の超過分は、国や自治体からの補助が受けられるため、実際の自己負担額は上記の割合よりも少なくなることがあります。

※参考:厚生労働省 社会保障費「医療費の一部負担(自己負担)割合について

介護保険

介護保険サービスとは、国の介護保険の利用を通じて提供されるケアサービスを指します。介護が必要となった人が、介護保険サービスを利用した場合の利用者負担は、かかった費用の1割(一定以上所得者の場合は2割又は3割)です。居宅サービスを利用する場合は、利用できるサービスの支給限度額が、要介護度別に定められています。ただし、所得の低い方や、1カ月の利用料が高額になった方については、別途負担の軽減措置が設けられています。

※参考:厚生労働省 介護保険の解説「サービスにかかる利用料」

障害福祉サービス

障害福祉サービスとは、身体、精神、特定疾患の障がいのある方々がコミュニティで生活し続けられるよう、国が市区町村ごとに支援するサービスです。これには、自宅や施設における介護や自立訓練が含まれ、利用者は原則としてサービス料の1割を負担します。このサービスは、「障害者総合支援法」に基づいて提供され、主に「訓練等給付」と「介護給付」から成り立っています。対象者は、18歳以上の身体、知的、精神障害者、障害児、および特定の難病患者です。これにより、障害の程度が日常生活や社会生活に制限をもたらす方々がサポートを受けられます。

ホスピスケアにおいては、介護保険で賄えない部分のケアをこの障害福祉サービスでまかなうことが多くなっています。

※参考:厚生労働省 「障害福祉サービス等」

ホスピス型住宅に入居を決めたご家族の声

実際にホスピス型住宅に入居を決めたご家族の声の一例として、当社が運営するReHOPEのケースを紹介します。

今年は見ることができないと思っていた桜を夫婦で見ることができました

入居したばかりの母は、パーキンソン病の症状の影響でほとんど活気がなく、たくさんの管が体に繋がれ、口から食事をとることも難しい状態でした。「以前のように元気になってほしい」そんな私たち家族の願いに対して、スタッフの皆さんが懸命にリハビリをしてくださり、少しずつ食事を口から食べられるようになりました。また、母の入所を機に持病を抱えていた父も同じ施設に入居することになり、ふたり一緒に同じ部屋でケアを受けられることになりました。父がそばにいることが母も嬉しいようで活気をさらに取り戻し、今年は無理かもしれないと思っていたお花見も夫婦で楽しむことができました。どうかこれからもふたりを温かく見守ってください。
S.K 様(疾患名:パーキンソン病)のご家族より

『季節の花を育てたい』 母の生きる希望が叶いました

母が患う筋萎縮性側索硬化症(ALS)は進行が早く、入居後悪化する病状に本人も家族も気落ちする日々でした。呼吸が苦しい時期が続き、モルヒネが開始された頃、一時的に元気を取り戻した母がこぼしたのは、「花を育てたい」という言葉でした。それを聞いたスタッフの方々は母の想いを叶えるため、懸命に介助してくださり、おかげで晴れた日に自宅の庭で、向日葵と朝顔の種をまくことができました。以来、私たち家族が送る水やりの写真を楽しみに過ごしていた母。花の成長を施設でも楽しめるようにと鉢に移し替えて部屋に置いた数日後、静かに旅立ちました。母の最後の生きがいを叶えてくださったこと、感謝しています。
K.O 様(疾患名:筋萎縮性側索硬化症/ALS)のご家族より

明るさを忘れずにいられる環境をつくってくれる

ALS(筋萎縮性側索硬化症)を抱える父が今、穏やかな環境で過ごせているのは、ReHOPEの皆さんのおかげです。話好きで少しわがままな父ですが、スタッフの皆さんがかけてくださる言葉や笑顔、動き一つひとつに父が癒やされ、救われていることが分かります。療養中だった母が亡くなった時は、「どうしても妻の葬儀に出席したい」という父の希望を叶えてくださいました。母の葬儀に参加できたことで、父の中で何か整理ができたように思います。強そうに見えて実は気が弱い父が、明るさを忘れずにいられる環境を作ってくれる皆様に感謝しています。
W.M 様(疾患名:筋萎縮性側索硬化症/ALS)のご家族より

ホスピスへの入居を希望する場合

緩和ケア病棟への入居を希望する場合

かかりつけの病院のソーシャルワーカーやがん相談支援センターに入院可能かどうか相談することができます。

また、地域包括支援センターの総合相談窓口に相談する方法もあります。地域包括支援センターは全国に設置されており、ケアマネージャーや社会福祉士、保健師などの専門家に相談することが可能です。なお、具体的な入退院基準は病院によって異なりますので、入院したい病棟の条件を調べておきましょう。

ホスピス型住宅への入居を希望する場合

病院からホスピス型住宅へ入居を希望する場合は、ソーシャルワーカーに相談するのが一般的です。退院後は、担当のケアマネジャーに聞いてみる、もしくは地域包括支援センターや医師会の在宅医療介護連携支援室でも情報を入手することができます。

自らインターネット等で希望の条件に合うホスピス型住宅を探して、直接施設に問い合わせをすることも可能です。入居前に見学可能な施設も多いので、気になる施設があれば足を運んでみることをおすすめします。

当社が運営する全国のReHOPEでは随時施設見学を受け付けています。お住まいの近くに希望に合った施設がある場合は、ぜひお気軽にお問い合わせください。

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